- 日時： 2018年 1月20日(土) 13:30 ～ 15:30
- 場所： 湘南高校 歴史館 スタジオ
- テーマ： スポーツで横浜を元気に ～ラグビーワールドカップ(2019)、東京オリンピックパラリンピック(2020) への横浜市の取り組み～
- 講師： 西山 雄二 氏 (51回生)
- 対象： 湘南高校 卒業生、在校生、教職員
- 参加費： 無料
- 事前申込： 不要
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【概要】
2019年にはラグビーワールドカップの決勝戦が、そして2020年にはオリンピックの野球・ソ フトソフトボール、サッカーの試合が横浜市で行われることが決定しています。
横浜市は両大会をどのように誘致し、現在はどのような準備を行っているのか？ をお伝えします。
(私は) 10年前に横浜市市民局スポーツ振興部長に就任し、2009年のトライアスロン・卓球の世界大会の開催以降、大規模なスポーツ大会の企画・運営を行ってきました。
その後、2012年のロンドンオリンピック、2015年のロンドンラグビーワールドカップ、2016年のリオオリンピックの現地出張・視察を通じてより大きな大会の誘致活動
や海外都市のスポーツイベントへの考え方を見てきました。
現在は横浜市で両大会を全体統括する市民局長をしています。
さて、なぜ、多くの自治体がオリンピックの開催や事前キャンプの誘致に熱心なのでしょう？
1964年の東京オリンピックでは、新幹線・高速道路・東京タワーなどのハード整備が行われました。 今はやりの「レガシー (遺産、遺跡)」は今回の両大会後に何が残るのでしょうか。
東京都と開催自治体との役割分担・費用負担がマスコミでも大きな話題となりました。東京都・組織委員会と開催地方自治体の思惑はどこにあるのでしょうか。
スポーツ庁を新設し、政府はスポーツの市場規模を現在の5.5兆円から2020年には10兆円、2025年には15兆円にするとの計画しています。スポーツで日本は元気になるのでしょうか。
自治体職員から見た、現在進行中のスポーツ行政の考え方についてお話をしたいと思っています。
